賃貸で始める地方移住・田舎暮らし

田舎暮らし用の住まいを探していると賃貸物件が少ないことに気づきます。
その理由は明解で、そもそも賃貸目的の物件が無いからです。
地方に移住したい、田舎に暮らしたいなんて思う人が増えたのはここ数年の話。
田舎にある物件の殆どは、住む人も管理する人もいない築古の戸建で、空き家のまま放置された状態です。そのまま貸せる代物ではありません。
なので、そのままの状態で買ってもらえる売却物件が多いのです。少しでもお金になれば手放したいのです。
しかし、近年の移住ブーム、田舎暮らしブームで、需要が急速に増えてきたため、売り物件だけではなく賃貸物件も増えています。
「田舎暮らしが継続できるか心配」「物件購入費用が足りない…」など、田舎暮らしに興味はあるがなかなか踏み出せないという人にとって、賃貸は魅力。
そんな、地方~田舎の賃貸物件のメリットと、より賢くお得に田舎暮らしをスタートさせる方法について解説します。
賃貸で始める地方移住・田舎暮らし
地方に移住して田舎暮らし、でも家を購入するのは少々ハードルが高いと感じるかもしれません。
今、田舎で売りに出されている築古の古民家は驚くほど格安。
リフォームする予算をプラスしても、広々とした庭付き一戸建てが格安で取得できるのでかなりお買い得です。
これからの時代、ますます地方移住ブーム、田舎暮らしの需要が増えるので、今後は値上がりするでしょう。(事実、首都圏近郊の人気の地域では急激に値上がりしています。)
でも、どんなに格安でも購入するとなると、ある程度まとまった金額が必要です。
0円物件、100均一物件もありますが、住めるようにするにはリフォーム費用がかかります。当然こちら負担です。
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それに、田舎物件の殆どは担保価値が無いので、住宅ローンを組む事が難しいのも現実。
なので、自己資金が無い、まとまった資金を使いたくないという人は、賃貸物件を選ぶことになります。
賃貸だと初期費用を抑えられること、そして移住後の生活資金に余裕が持てるというメリットがあります。
また、期間限定で借りることも可能なので、いろんな地域に住んでみたい人や、将来は都会に戻る予定の人、”移住してみたいけれど、続けられるか不安、、”という人も賃貸のほうが良いでしょう。
田舎暮らし賃貸・売買の比較(メリット・デメリット)
田舎暮らしで家を借りる場合と購入する場合を比較してみました。
田舎暮らしで家を賃貸(借りる)
初期費用 | ・前家賃+敷金+仲介費用+引っ越し費用 |
ランニングコスト | ・毎月の賃料が必要 |
リフォーム | ・リフォーム等は大家さんの承諾が必要 |
将来性 | ・スムーズに退去が可能 ・再移住など期間限定でスローライフを楽しむことも可能 |
備考 | ・賃貸なら初めての田舎暮らしを気軽に始められる |
田舎暮らしで家を買う
初期費用 | ・物件購入にまとまった資金が必要 (物件代金+リフォーム費用+仲介費用+引っ越し費用) |
ランニングコスト | ・固定資産税が必要 |
リフォーム | ・自分の好きなようにリフォーム可能 ・店舗やオフィス、ゲストハウスなど事業用にリノベーションも可能 |
将来性 | ・売却または賃貸可能 ・現在は格安物価が数多く流通しているので安価で取得しリフォームし数年居住した後、更に需要が高まっているタイミングで高く売却または賃貸出来る可能性がある |
備考 | ・ある程度予算があるなら思う存分自由の効く売却物件を購入すべき ・長期的に住む場合も購入の方がコストパフォーマンスは良い ・古民家カフェやゲストハウスなど事業用にリノベーションする計画があれば融資(住宅ローン)も可能 ・資産が残る分賃貸より相対的に得になるが立地上売るにも売れない懸念も |
こちら(↓)の記事にもまとめてありますので、併せて参照ください・
(まとめ)地方移住・田舎暮らしをより賢くお得に実現する方法

冒頭にも記しましたが、地方~田舎の賃貸物件は数が少ないです。
でも、もし気に入った賃貸物件が見つからなくても、諦めないでください。
売却物件でも交渉次第で賃貸に出来るケースもあります。
家賃や賃貸契約期間など条件面で折り合いがつけば、問題なく賃貸契約してくれるでしょう。
田舎の空き家は、保安上も景観上も、誰かに住んでもらうことを優先したいのです。
それと、今多くの地方自治体では、移住者用の住宅取得支援制度を設けています。
購入資金やリフォーム資金はもちろん、家賃補助や引っ越し費用を補助してくれる地域もありますので、移住者向けの住宅関連補助金に関してコチラ(リンク集)から希望する地方自治体のサイトを参照してみてください。
尚、賃貸や購入に限らず、古民家カフェやゲストハウスなど、事業用にリノベーションする計画があれば融資も可能です。
田舎でのビジネスに興味がある方は、以前投稿で「田舎に移住して起業する人を支援する資金調達法」について解説した記事がありますのでこちらを参照ください。
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